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時差Biz(オフピーク通勤)賛成。経験者としては絶対オススメ!

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東京都の小池知事が、2017年夏に快適通勤ムーブメントを実施する旨を発表しましたが、ボクは大賛成です。

 

時差Biz・快適通勤ムーブメントとは?

快適通勤ムーブメントを簡単に説明すると、オフピーク通勤などの対策を施すことで、『満員電車の混雑を緩和しましょう』 『快適に通勤できるようにしましょう』 という施策です。


詳しくは以下の通りです。

東京都のウェブサイト(http://www.metro.tokyo.jp/tosei/hodohappyo/press/2017/02/24/03.html)によると、下記のような取り組みを予定しているようです。


- 目的
多くの人が快適な通勤を体験し効果を実感してもらう
- 実施時期
平成29年夏季の一定期間
- 取組内容
<利用者側>時差出勤、フレックスタイム、テレワークなどの導入
<輸送者側>ポイント付与、混雑の見える化などを推進

 

小池都知事の手腕に期待

こういう改革は、日本の場合はせーのでやらないとなかなか変わらない。なので、小池都知事のやり方はいいんじゃないでしょうか。
小池都知事はクールビズの旗振り役でもあったので、ちょっと期待できますね。

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時差出勤(オフピーク通勤)って実際どうなの?

実はボクは現在、ほぼ毎日オフピーク通勤を実践しています。

上記で言う『テレワーク』、つまり在宅での業務が可能な体制になっているからです。

多くの人が朝通勤をしている時間には、自宅で仕事をして、通勤ラッシュが落ち着く9時頃に電車に乗るというパターンです。

このオフピーク通勤、実際どうなのかというと、間違いなく超快適です!

正直、もう毎日満員電車に乗る生活には戻れません。

 

 

時差出勤の3つのメリット

時差出勤のメリットは以下のような点があります。


1)通勤ラッシュによる疲労・ストレス緩和

満員電車でもみくちゃにされるときのストレスといったら、もー大変ですよね。

疲れるし、臭いし、暑いし、空気読めないヤツはいるし、、、と毎日ストレスが増幅されてしまいます。

会社に着く頃にはヘトヘトになっている人も多いんじゃないでしょうか。

この疲労やストレスがなくなるだけで、どれだけ業務での生産性が高められるか。

ものすごい効果があります。

 

2)通勤時間の有効活用

満員電車を避けられることで、通勤時間を有効活用できます。

例えば、英語のリスニングだったり、本を読んだり、などですね。

特に子どもがいる家なんかだと、家で自分の時間を確保するのは難しいと思いますが、通勤電車を活用することが可能になります。

間違ってもスマホゲームで時間を浪費するうようなことはやめましょう。

 

3)睡眠時間の確保

十分な睡眠時間が確保できないような忙しい人でも、通勤電車で座れたらその時間で寝ることもできちゃいますね。

睡眠時間が不足しがちな現代ニッポン人にはありがたい時間です。

遅く出勤することが難しい人は、逆に早朝に出勤することで電車に座ることもできるかもしれませんね。

 

時差出勤のデメリット、導入へのハードル

時差出勤のデメリットですが、個人としてはあまりないと感じました。

ただ、企業側としてのデメリットや導入へのハードルがいくつかあります。

a)朝・夕方に電話対応・カスタマー対応ができない

これは業種次第だと思います。サービス業だとかなり難しいですね。

オフィス業務を想定すると、電話対応をどうするかというのは大きなハードルです。
これについては、

交代制などにより早く出勤する人と遅く出勤する人を分ける、

あるいは電話番担当の人は早く出勤するように定める、

などの対応でしょうか。

あとは、時差出勤が社会的にスタンダードになってくると、朝9時過ぎとかに電話しても担当者が捕まらないというのが当たり前で済むようになってくるかもしれません。

 

b)朝・夕方に会議・打合せができない

社内外関わらず、参加者の時間調整が難しくなるかもしれません。

これについては、フレックスタイム制にするとしてもコアタイムを設けることである程度対策できるんじゃないでしょうか。

 

c)テレワーク導入

テレワークという単語はそれほど馴染みがありませんが、要は在宅でもどこでも業務ができるようにするということです。

これについても業種次第ですが、オフィス業務の大半は、テレワーク導入が可能だと思います。

セキュリティ対策などをどうするか、という課題はありますけどね。

 

まとめ

以上のようにハードルはいくつかありますが、社会的なメリットは絶対に大きいと思います。

本格的な導入のためには、働く人ひとりひとりの意識改革が求められるでしょう。

週休3日制を導入したヤフーのような先進的な企業が積極的に導入を進めてくれると、徐々に社会的に浸透してくるのではと期待しています。