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働き方考

専門商社に就職するには英語力は必須か?現役商社マンが解説

どーも、ちゃた(@chatalog13)です。
商社マンと聞くと
英語がバリバリ喋れる、
といったイメージがあるかと思います。

でも実は商社マンにも色々ありまして、必ずしも英語力が求められるわけでもありません。

特に、専門商社の場合には、イメージするほど英語は必要とされていません。

本日は意外と知られていない専門商社の英語事情をお伝えしたいと思います。



専門商社に求められる英語力は、意外と低い

専門商社で英語が必要ない理由

商社マンと聞くと、英語ができて当たり前というイメージありますよね。
でもその固定概念は、専門商社には当てはまりません。

専門商社は、意外と英語が必要とされないケースが多いんです。
そして実際に、英語の話せない商社マンは驚くほどたくさん存在します。

なぜなら、専門商社は規模が小さく、メインの市場が日本国内だから。

多くの専門商社は日本国内のネットワークが肝になってます。
日本国内の仕入先と得意先を繋ぐ、
そんな仕事が代表的な業務です。

日本メーカーのものを日本のユーザーに販売する。
これが本業なんです。
英語?必要ありません。

 

英語が必要な専門商社とは?

そんな専門商社ですが、英語を必要とされるケースももちろんあります。
次のようなポイントが判断基準になります。

・海外支店が多くあるか
・海外の仕入先が多くあるか

ひとつめは海外支店が多くあるか。
海外支店が多くあり、海外市場への販売比率が高ければ、海外駐在の可能性も高くなり、英語ができて当然という社内文化があります。
このような専門商社の場合、順調にキャリアアップしていくと必ず英語が必要とされますね。

もうひとつは、海外メーカーの製品を多く扱っている専門商社。
仕入先が海外である場合、その海外メーカーとのやり取りが発生し、多くの場合は英語でコミニュケーションがされます。
海外のメーカーに訪問しての打合せもありますし、メーカーの担当者が日本に来て国内ユーザーとの打合せを設定したりすることもあります。
あるいは、グローバルの営業会議なんてものもあったりします。

メーカーとのやり取りをする担当者は高い英語力が必要とされます。
このケースでは、営業メンバー全員が英語力を必要とされる訳ではないですけど。

 

 

専門商社で英語を必要としない部署、職種

専門商社と一口に言っても、会社や部署、職種によって英語力の必要性は大きく異なります。

それでは、英語力が必要ない専門商社の職種とは何でしょうか。

 

国内メーカー品の国内営業は英語力必要なし

ひとつは国内営業ですね。
国内メーカー品を国内のユーザーに販売することがメインの場合、英語は全く必要ありません。

実際、このタイプの専門商社マンは多いです。
非常に優秀な営業スキルを持っている商社マンでも英語は全然できないというケースも多々あります。

国内営業をする上では、英語力の有無って関係ないですもんね。

 

間接部門の多くも英語力必要なし

また、専門商社の間接部門の多くは英語を必要としません。
一部、法務部門などは高い英語力を求められますが、総務や人事、経理部門では英語力はそれほど必要とされませんね。

 

 

専門商社で英語力を必要とされる業務と、求められる英語力

さて、それでは逆に、高い英語力を求められる職種はどこでしょうか。

海外支店の駐在員

1番わかりやすく英語力を求められるのが海外駐在。
基本的にほとんど全ての海外支店で英語力が必要とされます。
中国などの一部エリアは例外的に英語力よりもむしろ中国語の力の方が重要だったりもしますが。

求められる英語力はその海外支店の機能によります。

例えば、日系の自動車メーカーについていって支店を構えているようなケースでは、日本と変わらず、仕入先もユーザーも日本メーカーとなります。

このようなケースでは、場所が海外なだけで、やり取りの相手は日本人が中心のため、業務で必要とされる英語力はとても低いです。

逆に、その国のローカル企業にバンバン販売しているような海外支店は、英語を当たり前のように使います。
英語でのビジネス交渉ができないと話になりません。

日本からのゲストのアテンドをして、打合せでは通訳も担当したりと、高い英語力が求められるポジションです。

 

海外営業

海外駐在でなくても、海外向けの営業担当の場合には、英語力が必要です。

日本企業の海外工場に製品を販売する程度の仕事ですと、英語力はなくても務まります。

けれども、現地のユーザーと直接やり取りケースでは、かなり高い英語力が必要とされます。

 

海外仕入先との窓口

国内営業であっても英語力が必要とされることがあります。
仕入先メーカーが海外の場合です。

普段の営業シーンでは英語をまったく使わないかもしれません。

しかしながら海外メーカーの責任者や担当者が日本に来ることがあります。
その際、国内ユーザーとの打合せにアテンドし、場合によっては通訳などをすることも。

 

法務部門

間接部門の中でも、英語力が必要とされるケースが多いのは法務部門ですね。
海外企業との取引がある場合には、契約関係なども全て英語が基本です。
法務の専門用語に関する英語も必要なので難易度が高い業務です。

 

 

 

最後に

いかがでしたでしょうか。

専門商社と一口に言っても専門分野や得意領域が様々です。

ひとつ言えることは、商社マンは英語を話せるというイメージは、意外と当てはまらないということ。
英語ができなくても商社マンにはなれます。
そして、現時点では、英語ができなくても優秀な商社マンは多く存在します。

ただし、今後は英語力が必要とされるケースがますます増えてくるでしょう。
商社で働くことを目指すなら、今のうちから英語はコツコツとやっておくといいですね。

それでは〜。



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